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資産運用に新たな基準を・・・。

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CRBQで商品関連企業への投資 

2009年9月21日にローンチされた商品ETFに分類されるTR/J CRB Global Commodity Equity Index (CRBQ)について調べたいと思います。

CRBQは純粋に商品に投資するETFと異なり、商品生産者の株式に投資することを特徴としています。
2010年1月7日現在、149社の商品関連企業に投資されています。以下はその一部を抜き取った企業リストですが、世界各地の企業に投資されています。

Company Country Weight Sector
Impala Platinum Holdings Ltd South Africa 0.49% Precious Metals
MMC Norilsk Nickel Russia 0.49% Base/Industrial Metals
Surgutneftegaz Russia 0.49% Energy
AGCO Corp United States 0.48% Agriculture
Anadarko Petroleum Corp United States 0.48% Energy
Nippon Steel Corp Japan 0.47% Base/Industrial Metals
Devon Energy Corp United States 0.46% Energy
Transocean Ltd Switzerland 0.44% Energy
Danisco A/S Denmark 0.42% Agriculture
PetroChina Co Ltd China 0.41% Energy
Golden Agri-Resources Ltd Singapore 0.40% Agriculture
Agnico-Eagle Mines Ltd Canada 0.40% Precious Metals
Repsol YPF SA Spain 0.40% Energy
Taiwan Fertilizer Co Ltd Taiwan 0.40% Agriculture

CRBQに投資するうえで注意しなければならないことがあります。
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Oil/Natural Gas Ratio 

金融市場が安定化してきたことから、株式市場や商品市場は直近の安値から上昇しています。 中には出遅れているセクターもあり、代表的なのが天然ガスです。

図は、原油価格と天然ガス価格の比率を表す"Oil/Natural Gas Ratio"です。

天然ガスは対原油比で歴史的に見て最も安い水準にあります。


純金積立 各社サービス比較 

金への投資手段は、金地金、コイン、ETF、先物、産金企業株式への投資などがあります。

金価格連動ETFの登場により、金へのアクセスが容易になりましたが、身近な金投資の手段とえいば「純金積立」だと思います。

今回は純金積み立てを提供する各社のサービスを比較してみたいと思います。

  年会費 購入手数料 スプレッド 保管方法
 石福金属興業 1,050円 月額210円 60円 特定保管
 エース交易 無料 1.70% 60円 特定保管
 岡藤商事 2,100円 無料 30円 消費寄託
 住友金属鉱山 840円 2.50% 50円 消費寄託
 田中貴金属工業 無料 1.5%~5.0% 60円 特定保管
 徳力本店 1,050円 2.50% 60円 消費寄託
 日鉱金属 1,050円 年額2,100円 60円 消費寄託
 三貴商事 1,500円 無料 30円 消費寄託
 三菱商事 3,150円 無料 60円 消費寄託
 三菱マテリアル 840円 2.50% 50円 消費寄託


超長期の金価格 

図は、1880年から1968年の金価格の推移です。
1トロイオンス20.67ドルと35.00ドルに固定されています。

この期間において、現在とは異なる金融制度が用いられていました。
当然、通貨に固定されていたことから金はインフレ率に負けます。多くの個人投資家が「長期的には金はインフレ率を下回る」と結論付けるのは、このような結果を参考にしているものと思います。

しかし、現在とは金融制度が異なるのです。

2009-02-14.png


コモディティ 再考 

伝統的なアセットクラスに代替資産を組み入れることで、ポートフォリオに好影響を与えることは歴史が証明しています。

アセットクラス別 Worst Drawdown

 代替資産のひとつにコモディティが挙げられますが、欧米の国々に比べ日本の投資家はコモディティに投資することに前向きではないように思えます。それが金融後進国であるが故んなのかもしれませんが・・・。

コモディティに投資しない理由としてよく耳にするのは、
「コモディティそのものは消費されるものであり、それ自体が利息を生まない」
というセリフです。

 コモディティインデックスに投資することは、原油や金やコーンに投資することだと勘違いされているように思えます。

 コモディティインデックス投資とは商品価格が形成されるシステムに投資することです。

 そして、そのシステムにおける価格形成のプロセスは、現在の金融制度の元では本質的に価格が上昇していきます。

 歴史が示すとおり、コモディティからの収益は株式と同等程度は得られることでしょう。


ロバート・マンデル 

1999年にノーベル経済学賞を受賞したロバート・マンデル教授は金の信奉者である。
同教授はドルのさらなる減価は必至とみて、ユーロそして金への信任が高まっていくだろうと考えている。
同教授の思考と同じように、変動相場制の弊害を取り除くべく、金価格の安定と固定相場制への復帰を主張する人も少なくない。

「準備資産」としての金 (その2) 

 欧米の中央銀行は、保有準備の中で金が占める割合が高い。米国やフランスは総準備のうち約15%を金で保有している。ドイツやイタリアも約10%は金である。
 それに比べて日本や中国は圧倒的に米ドルでの保有が多く、日本の金での準備は0.1%程度に過ぎない。これには歴史的な背景もあるだろうが、外貨準備という概念に対する考え方の違いもあるのだろう。

 金は利息を生まないという欠点があるが、反対に、誰の負債でもないという利点もある。

 超低金利の時代では、前者はあまり問題視されないし、国家財政の赤字拡大など信用リスクの問題が顕著になってくれば、後者のメリットが浮上してくるのは当然だろう。

Rank Country Gold (tonnes)
2007 2005
1 United States of America 8,133.5 8,133.5
2 Germany 3,417.4 3,427.8
3 International Monetary Fund 3,217.3 3,217.3
4 France 2,622.3 2,892.6
5 Italy 2,451.8 2,451.8
6 Switzerland 1,166.3 1,290.1
7 Japan 765.2 765.2
8 Turkey 700.1 700.1
9 Netherlands 624.5 722.4
10 People's Republic of China 600.0 600.0
11 Russia 438.2 386.6
12 Republic of China (Taiwan) 423.3 423.3
13 Portugal 382.6 407.5
14 India 357.7 357.7
15 Venezuela 356.8 357.4
16 United Kingdom 310.3 311.3
17 Lebanon 286.8 286.8
18 Spain 281.6 107.9
19 Austria 280.0 307.5
20 Belgium 227.7 227.6
21 Algeria 173.6 173.6
22 Sweden 150.3 155.4
23 Libya 143.8 143.8
24 Saudi Arabia 143.0 143.0
25 Bank for International Settlements 142.7 185.3
26 Singapore 127.4 127.4
27 Philippines 126.9 187.9
28 South Africa 124.1 123.9
29 Romania 103.7 104.9
30 Poland 102.9 102.9
31 Thailand 84.0 84.0
32 Australia 79.8 79.7
33 Kuwait 79.0 79.0
34 Egypt 75.6 75.6
35 Indonesia 73.1 96.5
36 Denmark 66.5 66.5
37 Pakistan 64.3 63.7
38 Kazakhstan 62.7 58.6
39 Iran N/A 65.3

Source: Wikipedia, reported by the World Gold Council

「準備資産」としての金 (その1) 

国際金融上では、金は依然としてれっきとした「準備資産」なのである。

 それは、1999年に欧州の主要国が合意したワシントン協定にも明確に記されている。
そこで合意されたのは、参加した15カ国が自分勝手金を売却しないように、向こう5年間の金の売却総量を定めた事項であるが、同時に参加国は「金が中央銀行の準備資産であること」を再確認したのであった。
 この協定は、年間400トン、5年間で2000トンという金の売却量を定めて、この範囲内でのみ、中央銀行が保有する金を売却しても良いと定めたのである。ちなみにこの合意は、期限の到来した2004年に向こう5年間更新されている。

商品市場とマネーの接近 

日本では「商品相場」のイメージが投機・高い変動率・仕手といったネガティブな印象で覆われているが、海外ではむしろ「商品」をひとつの重要な投資機会としてとらえる向きが多い。

そもそも欧米市場では金融市場と商品市場との垣根は低かった。たとえばシカゴマーカンタイル取引所(CME)では通貨や金利、株式指数などの金融先物とバター、牛肉、豚肉などの農産物の先物を並行して取り扱っており、シカゴ商品取引所(CBT)では債券先物と一緒にトウモロコシや小麦などの先物が上場されている。

現在では、先物だけでなく指数などを利用した有価証券取引を通じて、商品市場とマネーの世界が急接近している。

先物取引の歴史

世界の原油取引 

世界の原油取引は、消費地ごとにアジア、北米および欧州という三つの市場が形成されています。

WTI原油先物(New York Mercantile Exchange:NYMEX)
IPEブレント原油先物(ICE Futures Europe)
中東産原油先物(東京工業品取引所)

国内外において石油の現物価格は、これらの先物価格が指標となって価格形成が行われているのです。

原油先物市場の流動性の少なさが懸念されていますが、実際にはWTI原油先物市場の取引金額は1日当たり3兆円程度あり、これは東証1部の売買代金を超えています。

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