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資産運用に新たな基準を・・・。

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米国の貯蓄率に改善の動き 

以前から何度か記事にとりあげました米国の貯蓄率に改善の動きが出てきています。

 米国 貯蓄率の推移
 貯蓄率とインフレ率の関係

図は、1959年以降と2000年以降の貯蓄率の推移と対前年比の増加率です。
長期にわたり対前年比でマイナスの増加率が続いてきましたが、永遠に続くことはなく正常な状態へ戻ろうとしています。
過去の歴史から、貯蓄率は10%前後が適切なのだと思います。
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弱気相場の比較 

株式市場の長い歴史の中では似たような軌跡を描くチャートは必ず存在するはずです。
似ているというだけで単純に比較すること自体は無意味なことだと思います。
しかし、バブル崩壊後で民から官へ権力が移行した現在の金融市場を、過去の同様な時代と比較することは大きな意味があると思います。

図は、過去と現在の弱気相場の比較です。
1929年9月のダウ平均のピークと1989年12月の日経平均のピークを2000年3月に合わせています。

この先、S&P500やNasdaqは大きな下落はないと見えるし、大きな上昇はないとも見えます。

ドルの下落やインフレなどの別の問題にも目を向けた方がよいのかも知れません。

純金積立 各社サービス比較 

金への投資手段は、金地金、コイン、ETF、先物、産金企業株式への投資などがあります。

金価格連動ETFの登場により、金へのアクセスが容易になりましたが、身近な金投資の手段とえいば「純金積立」だと思います。

今回は純金積み立てを提供する各社のサービスを比較してみたいと思います。

  年会費 購入手数料 スプレッド 保管方法
 石福金属興業 1,050円 月額210円 60円 特定保管
 エース交易 無料 1.70% 60円 特定保管
 岡藤商事 2,100円 無料 30円 消費寄託
 住友金属鉱山 840円 2.50% 50円 消費寄託
 田中貴金属工業 無料 1.5%~5.0% 60円 特定保管
 徳力本店 1,050円 2.50% 60円 消費寄託
 日鉱金属 1,050円 年額2,100円 60円 消費寄託
 三貴商事 1,500円 無料 30円 消費寄託
 三菱商事 3,150円 無料 60円 消費寄託
 三菱マテリアル 840円 2.50% 50円 消費寄託


長期投資に向くETF 

投資対象に配当がある場合、投資期間が長いほど、リターンに占める配当の割合は高くなります。

超長期 1869年~2008年のリターン

将来的に最大のリターンを得るためには、配当は全て再投資し続けなければなりません。
しかし、配当は課税対象であるため、税引き後の配当を再投資することになります。

次の2つはニューヨーク証券取引所に上場されている、金価格に連動する代表的なETFです。


株式・債券 1969年~2008年のリターン 比較 

前回の記事を元に、1969年から2008年における株式と債券のリターンを比較してみます。

株式 1969年~2008年のリターン
債券 1969年~2008年のリターン

リターンのトップ3は、ドイツ債券/フランス株式/英国株式です。
逆にボトム3は、イタリア株式/オーストラリア債券/イタリア債券でした。
(イタリアは1970年代に何かあったのでしょうか?)

米国株式と債券は中の下といったところです。

現在の金融制度のもとでは、理論的にはあらゆる資産のリターンは均衡するといわれているように、実際にデータで確認すると均衡していることがわかります。

バートン・マルキール セミナー 参考図 

“A Random Walk Down Wall Street”の著者であるバートン・マルキール氏が来日し、セミナーが催されたようです。

バンガード・グループ主催
「不透明な時代に勝つための投資術 ~バートン・マルキール教授を招いて~」
協賛 マネックス証券・クレディセゾン・セゾン投信
日時 5月17日(日)

多くのブロガーさんがセミナーの様子を詳細に記事にされていたので、参加せずにも内容を知ることができました。

セミナーの中でマルキール氏は米国の貯蓄率と住宅価格について言及されたようです。

・米国の貯蓄率がゼロになった。
・米国のインフレ調整後の住宅価格はフラットだったものが1990年以降急騰し、2倍に跳ね上がった。

セミナーで図が掲載されたかわかりませんが、当ブログで以前扱った内容ですので、参考のため記事のリンクと共に再度掲載します。

米国 貯蓄率の推移
CPI調整後のケースシラー住宅価格指数


債券 1969年~2008年のリターン 

表は、1969年から2008年における、各国国債のリターンです。
10年債の推移を現地通貨建てで表し、1969年の値を"1"としています。

日本とドイツのパフォーマンスが低く、英国とイタリアのパフォーマンスが高くなっています。

表1. 1969年から2008年における各国国債の推移(10年債, 現地通貨建て
  US UK Japan France Australia Italy Canada Germany
1969 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0
1979 1.8 2.4 1.9 1.7 1.7 1.8 1.9 2.2
1989 6.1 9.1 4.7 7.2 5.6 9.3 6.8 4.8
1999 13.1 24.3 9.4 18.2 18.8 36.6 19.1 10.9
2008 27.2 45.7 10.9 31.5 39.2 57.2 38.3 19.1

次に比較しやすいようにUSドル建てで比べてみます。

株式 1969年~2008年のリターン 

表は、1969年から2008年における、各国株式のリターンです。
USはS&P500, UKはFTSE100というように、その国を代表する指数(配当込み)の推移を現地通貨建てで表し、1969年の株価を"1"としています。

日本とドイツのパフォーマンスが低く、英国とオーストラリアのパフォーマンスが高くなっています。

表1. 1969年から2008年における各国株式指数の推移(配当込み, 現地通貨建て
  US UK Japan France Australia Italy Canada Germany
1969 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0
1979 1.8 2.6 3.3 1.9 2.3 0.7 2.7 1.2
1989 8.9 22.4 25.7 14.0 11.6 8.7 8.5 5.4
1999 47.5 89.8 16.7 53.1 32.9 28.4 23.3 17.0
2008 34.1 81.3 9.2 40.1 55.0 19.7 29.8 12.4

次に比較しやすいようにUSドル建てで比べてみます。

超長期 1869年~2008年のリターン 

図は、1869年から2008年の超長期におけるS&P 500指数, 配当込みS&P 500, そして米国10年債のリターンをグラフにしたものです。

S&P 500 : S&P 500 指数
S&P 500 Return Index : 配当込み S&P 500
Bonds : 米国10年債

図1 1869年から2008年の各資産のリターン(1869年を"1"とした場合)
2009-05-13.png

指数のみでは債券に劣る株式のリターンも、配当込みでは債券のリターンを遥かに凌駕するようにも見えます。


S&P500, 10 year treasury bond 10年毎のリターン 

<参考>10年毎のリターン

S&P 500 : S&P 500 指数
S&P 500 Return Index : 配当込み S&P 500
Bonds : 米国10年債

decades S&P 500 S&P 500 Return Index Bonds
1802-1809 -0.90 2.72 4.50
1809-1819 -2.44 2.68 6.43
1819-1829 0.05 5.31 5.87
1829-1839 -0.69 4.53 5.53
1839-1849 1.24 6.73 5.30
1849-1859 -4.59 0.45 5.39
1859-1869 10.74 15.73 6.14
1869-1879 1.61 7.63 6.06
1879-1889 0.78 5.66 3.93
1889-1899 1.24 5.37 4.51
1899-1909 3.20 9.95 1.75
1909-1919 0.78 4.22 2.62
1919-1929 9.17 14.93 5.41
1929-1939 -5.26 -0.64 3.88
1939-1949 2.98 8.74 2.41
1949-1959 13.58 19.25 0.69
1959-1969 4.39 7.78 2.35
1969-1979 6.00 12.75 10.19
1979-1989 7.92 10.38 8.65
1989-1999 15.31 18.21 8.02
1999-2008 -9.27 -6.39 15.75
Unit: %

S&P500の配当利回り vs. 米国20年債利回り 

表は、S&P500の配当利回り(12か月平均)と米国20年債利回りの関係です。

1959年以前は配当利回りの方が高く、それ以降は20年債利回りの方が高くなっています。

企業の配当についての考えや、株価のプライシングによる影響など、複数の要因があり、どの水準が適正であるかの判断は難しいと思います。

2009-05-10.png

新しい資本主義とSDR 

ソロス、バフェット、そしてゲイツは共通の目標を持っているのかも知れません。

それは、資本主義的なシステムを利用して貧困撲滅などの慈善事業を行うことのようです。

バフェットとゲイツは著書の中で新しい資本主義を提案していました。
ソロスは先のG20で決定した2500億ドルの特別引き出し権(SDR)新規配分を支持し、「G20は、誰の予想をも上回る大規模な対策をまとめた。2500億ドル相当のSDRの発行は非常に重要」と指摘し、「これは事実上、世界的に新たな資金を生み出すことになり、自国通貨を印刷できない国々が自国経済を刺激できるよう支援する見通しだ」と述べています。

中国も支持していることからも、SDRの用途は拡大していくことでしょう。

2009-05-05.png

図はSDRとUSDインデックスの関係です。
左軸がSDR、右軸がUSDインデックス(反転)です。SDRの価値が上がれば、ドルの価値は下がることが予想されます。

コア資産のリターン 1986/1/1~2009/3/31 

前回、コア資産のリターンを確認してから1四半期以上が経過しましたので、確認してみたいと思います。

コア資産のリターン 1986/1/1~2008/12/31

尚、数字以外のほとんどは前回の記事の流用です。

 株式、債券、不動産、コモディティ、そしてCPI上昇率など、すべてのアセットクラスから得られるリターンは均衡します。理論上、長期的にはすべての資産は1対1の相関となります。

 短期的には、金融レバレッジの活用と投資家行動の予測不能性が1対1の完全な相関を歪ませることは確かですが、長期的には完全な相関となることは学者を含め大方の一致した見解になっています。

 過去の歴史において株式のリターンが他の資産のリターンに比べ優れていたのは、金融レバレッジの活用に他なりません。
 現在の調整はまさに、信用創造の世界と実体経済との差を埋める作業が行われているからですが、この調整があとどれだけ進むのかはわからないところがあります。

 上記を踏まえ、コア資産の過去のリターンを見てみます。
1986年から2009年の間でリターンの高い順に並べると次のようになります。

・Lehman Brothers Long Term Government Bond Index :9.41%
・S&P 500 :8.40%
・MSCI EAFE :6.50%
・Goldman Sachs Commodity Index (GSCI) :6.38%

 相対的に比べると、債券が割高でコモディティが割安となります。
 世界経済の成長が鈍化していく中、今までどおりのリターンを求めることには無理がありますが、相対的な関係は考慮していきたいと思います。


1986年1月1日から2009年3月31日までの5年ごとのデータです。 (最後は2006年1月1日から2009年3月31日までの3年間です)
    1/1/1986~12/31/1990 1/1/1991~12/31/1995 1/1/1996~12/31/2000 1/1/2001~12/31/2005 1/1/2006~3/31/2009
Lehman Brothers Long Term Government Bond Index 10.78% 12.72% 7.28% 7.58% 8.42%
S&P 500 13.14% 16.60% 18.33% 0.54% -11.00%
MSCI EAFE 18.04% 9.37% 7.13% 4.55% -11.01%
Goldman Sachs Commodity Index (GSCI) 23.60% 1.72% 9.31% 9.83% -17.35%
表中の数字は配当込annualized return

次に1986年1月1日から2009年3月31日までを通したデータです。
    1/1/1986~3/31/2009
Lehman Brothers Long Term Government Bond Index 9.41%
S&P 500 8.40%
MSCI EAFE 6.50%
Goldman Sachs Commodity Index (GSCI) 6.38%
表中の数字は配当込annualized return

注:開始が1986年1月1日からであることに特に意味はありません。これ以前の信頼できるデータが無かったからです。

CPI調整後のケースシラー住宅価格指数 

先日発表された米ケースシラー住宅価格指数は、前年比マイナス18.6%、前月比ではマイナス2.2%と、16か月ぶりに過去最大の落ち込みには至らず、住宅市場の底入れが近い可能性が示されました。

この先いつかは底入れするでしょうが、いつになるかはわかりません。
しかし、可能性の高いことは、今後CPI上昇率を下回る期間が続くということです。

図は、ケースシラー住宅価格指数とCPI調整後のケースシラー住宅価格指数です。

CPI調整後のケースシラー住宅価格指数は過去の水準、すなわち、平均値の80前後まで調整されることでしょう。

2009-05-01_2.png

S&Pケース・シラー住宅価格指数
 S&P/Case-Shiller Home Price Indices、CSI)は、アメリカ合衆国における住宅価格指数である。全米の主要都市圏における一戸建て住宅の再販価格を元に、ファイサーブ(en:Fiserv)社が算出し、スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)社が公表している。アメリカ国内の住宅価格動向を示す最も一般的な指数の一つであり、住宅価格は個人消費に大きな影響を与えるため、アメリカ国内の景気指標としても重視されている。
 引用:Wikipedia


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