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資産運用に新たな基準を・・・。

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日本の大卒初任給 対 S&P500 

個人消費と株価の間に相関があるならば、個人消費に直接結びつく給与水準と株価の間にも相関があるはずです。

以下のデータは、日本における大卒初任給とS&P500の推移です。
異なる国での比較ですが、給料水準と株価の比較の参考になると思います。

グラフから読み取れることは、次の2点です。

・大卒初任給の上昇は、株式のパフォーマンスを大きく上回る。
・大卒初任給が横ばいであると、株価も横ばいである。

将来予測されることは、「給与水準が上昇しない限り株価は上昇しない」ということです。

サラリーで生活する人が、株式を中心に資産運用することは合理的ではないようです。

2008-10-18.png
図 1961年を100とした場合の上昇率

西暦 年号 大卒初任給[円] USD/JPY 大卒初任給[ドル] S&P500
1961 昭和36年 15,700 360.00 43.61 71.55
1962 昭和37年 17,800 360.00 49.44 63.10
1963 昭和38年 19,400 360.00 53.89 75.02
1964 昭和39年 21,200 360.00 58.89 84.75
1965 昭和40年 23,000 360.00 63.89 92.43
1966 昭和41年 24,900 360.00 69.17 80.33
1967 昭和42年 26,200 360.00 72.78 96.47
1968 昭和43年 29,100 360.00 80.83 103.86
1969 昭和44年 32,400 360.00 90.00 92.06
1970 昭和45年 37,400 360.00 103.89 92.15
1971 昭和46年 43,000 360.00 119.44 102.09
1972 昭和47年 49,900 308.00 162.01 118.05
1973 昭和48年 57,000 301.15 189.27 97.55
1974 昭和49年 67,400 299.00 225.42 68.56
1975 昭和50年 83,600 297.85 280.68 90.19
1976 昭和51年 94,300 303.70 310.50 107.46
1977 昭和52年 101,000 288.25 350.39 95.10
1978 昭和53年 105,500 241.74 436.42 96.11
1979 昭和54年 109,500 201.40 543.69 107.94
1980 昭和55年 114,500 238.80 479.48 135.76
1981 昭和56年 120,800 205.20 588.69 122.55
1982 昭和57年 127,200 228.45 556.80 140.64
1983 昭和58年 132,200 238.40 554.53 164.93
1984 昭和59年 135,800 234.74 578.51 167.24
1985 昭和60年 140,000 254.78 549.49 211.28
1986 昭和61年 144,500 192.65 750.06 242.17
1987 昭和62年 148,200 152.30 973.08 247.08
1988 昭和63年 153,100 127.18 1,203.81 277.72
1989 平成元年 160,900 129.13 1,246.03 353.40
1990 平成2年 169,900 144.40 1,176.59 330.22
1991 平成3年 179,400 131.40 1,365.30 417.09
1992 平成4年 186,900 125.78 1,485.93 435.71
1993 平成5年 190,300 124.30 1,530.97 466.45
1994 平成6年 192,400 109.55 1,756.28 459.27
1995 平成7年 194,200 98.58 1,969.97 615.93
1996 平成8年 193,200 106.92 1,806.96 740.74
1997 平成9年 193,900 122.13 1,587.65 970.43
1998 平成10年 195,500 127.34 1,535.26 1,229.23
1999 平成11年 196,600 115.98 1,695.12 1,469.25
2000 平成12年 196,900 106.90 1,841.91 1,320.28
2001 平成13年 198,300 116.38 1,703.90 1,148.08
2002 平成14年 198,500 132.94 1,493.15 879.82
2003 平成15年 201,300 119.21 1,688.62 1,111.92
2004 平成16年 198,300 105.88 1,872.87 1,211.92
2005 平成17年 196,700 103.58 1,899.02 1,248.29
2006 平成18年 199,800 117.18 1,705.07 1,418.30
2007 平成19年 198,800 118.72 1,674.53 1,468.36
2008 平成20年 198,800 106.57 1,865.44 940.55
2008年の大卒初任給は暫定値
Source: 厚生労働省


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うさみみはH4就職ですが、この表の初任給20%くらい下です……。
トホホですね。。。

米国型の金融モデルが崩壊して、規制が強くなれば、経済成長に応じた株価がついてくるのかもしれません。

そういう前提で考えれば、ここに書かれていることは「あたり」と言えますね。

どんな時も武器にも盾にもなるのは、支出のコントロールなんでしょうね。。。
[ 2008/10/19 22:53 ] [ 編集 ]
>どんな時も武器にも盾にもなるのは、支出のコントロールなんでしょうね。。。

本当にそう思います。
背伸びしないとか、収入に応じたとかいう姿勢が大切だと思います。
淡い期待を抱くと足をすくわれかねない世の中ですから。
[ 2008/10/20 01:58 ] [ 編集 ]
初めて投稿させていただきます^^

とても面白い切り口の比較ですね~。
日本の給与取得者が1961年からS&P500に投資した場合の有効性が良く分かります。

ただ、、、
>将来予測されることは、「給与水準が上昇しない限り株価は上昇しない」ということです。
>サラリーで生活する人が、株式を中心に資産運用することは合理的ではないようです。
この結論を導くためには、是非是非、日経平均と初任給を比較してもらえればなと思います。
あ、あと、初任給は人材獲得作戦上の特殊性がありそうなので、平均給与の方がデータとして穏当かも。(賃金センサスという統計資料が使えます。全年齢学歴平均とかいうのが、総平均年収だったと思います。)

思うに、1961年以降は、日本の高度経済成長という特殊事情があります。
グラフトン通りさんの記事の比較データは、中長期的な国力の力関係の変化、及び、それに起因する為替変動の威力を教えてくれます。
いやあ、怖い怖い。。。

現在の日本の給与取得者が今後S&P500に投資した場合の有効性
を予測するためには、ドル円レートを考慮すると、昭和63年頃から平成20年までの、初任給(又は平均給与)とS&P500の比較表を作るとすごく参考になるのではないでしょうか。
これも作ってもらえるとありがたいですね~(願)。。。
[ 2008/11/15 09:11 ] [ 編集 ]
ご指摘の通り、大卒初任給よりも平均給料を使用したほうが資料としては適切だと思います。

今回の記事で伝えたかったことは、給料と株価には相関があるのではないかということです。

米国において1980年代からインフレが抑制され経済が成長する奇跡の時代がありました。これを「奇跡」とするのか「バブル」とするのかは人それぞれかと思いますが、この時代をもとに資産運用を行うのは危険だと思っています。

私自身は近視眼的な結論よりも、より大きな流れに目を向けていきたいと考えています。
[ 2008/11/16 00:18 ] [ 編集 ]
なるほど、米国では「奇跡の時代」があるのですね。
高度経済成長には米国の第2次世界大戦前後の成長、日本のバブル期には「奇跡の時代」という対応を考えても良いようにも思いますが、キリがないし(笑)、こういうのを超えた「より大きな流れ」ということですね。うーん、なるほど。

思うに、各国市場動向にしても、商品や株といった資産の動向にしても、為替動向にしても、短期、中期、長期それぞれの動きや傾向を読み、市場価格が実体をどれだけ先取りするかを読み、投資主体一般より優位に立つためにその一歩先を読み、歴史の教訓と現状を照らし合わせ、かつ、現状の新傾向を予測し(例えば、世界経済における米国絶対優位性の後退がもたらすのは、ドル機軸体制の後退か交代かはたまた復活か、あるいは機軸の多極化か、大局としては統合方向か等々)課題は尽きることがありませんね。

なんとまあ、奥深く、かつ怖くもあり、そしてまた面白いことか。。。
これだから投資はやめられませんね(笑)
[ 2008/11/16 10:52 ] [ 編集 ]
>将来予測されることは、「給与水準が上昇しない限り株価は上昇しない」ということです。
→給与=従業員配分 と 株価=株主配分 は正の相関関係にあり、
 従業員配分は株主配分より優先されたきたことを
 過去50年の数字が示している

>サラリーで生活する人が、株式を中心に資産運用することは合理的ではないようです。
→そうであるならば、サラリーで生活する人は、給与動向と負の相関関係にある資産を
 中心に資産運用する方が合理的である

こういう趣旨だったんですね。^^

なるほどです。

小うるさいことを申しまして失礼しました。。。
[ 2008/11/18 00:30 ] [ 編集 ]
Bホールドさん

返事が遅れました。すみません。

>小うるさいことを申しまして失礼しました。。。

そんなことありません。これからも考えをお聞かせください。
PALCOMさんとBホールドさんの議論も勉強になりました。
[ 2008/11/21 23:35 ] [ 編集 ]
表のおかげでよくわかりました。
なかなかためになったなぁ~。
[ 2009/02/09 02:42 ] [ 編集 ]
ご参考になれば幸いです。
現在は、以前のような高度成長が期待できる時代ではありませんが、欲しい情報を手に入れることのできる豊かな時代になりました。
[ 2009/02/14 00:07 ] [ 編集 ]
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