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資産運用に新たな基準を・・・。

日本の大卒初任給　対　S&P500

個人消費と株価の間に相関があるならば、個人消費に直接結びつく給与水準と株価の間にも相関があるはずです。

以下のデータは、日本における大卒初任給とS&P500の推移です。
異なる国での比較ですが、給料水準と株価の比較の参考になると思います。

グラフから読み取れることは、次の2点です。

・大卒初任給の上昇は、株式のパフォーマンスを大きく上回る。
・大卒初任給が横ばいであると、株価も横ばいである。

将来予測されることは、「給与水準が上昇しない限り株価は上昇しない」ということです。

サラリーで生活する人が、株式を中心に資産運用することは合理的ではないようです。

図　1961年を100とした場合の上昇率

西暦	年号	大卒初任給[円]	USD/JPY	大卒初任給[ドル]	S&P500
1961	昭和36年	15,700	360.00	43.61	71.55
1962	昭和37年	17,800	360.00	49.44	63.10
1963	昭和38年	19,400	360.00	53.89	75.02
1964	昭和39年	21,200	360.00	58.89	84.75
1965	昭和40年	23,000	360.00	63.89	92.43
1966	昭和41年	24,900	360.00	69.17	80.33
1967	昭和42年	26,200	360.00	72.78	96.47
1968	昭和43年	29,100	360.00	80.83	103.86
1969	昭和44年	32,400	360.00	90.00	92.06
1970	昭和45年	37,400	360.00	103.89	92.15
1971	昭和46年	43,000	360.00	119.44	102.09
1972	昭和47年	49,900	308.00	162.01	118.05
1973	昭和48年	57,000	301.15	189.27	97.55
1974	昭和49年	67,400	299.00	225.42	68.56
1975	昭和50年	83,600	297.85	280.68	90.19
1976	昭和51年	94,300	303.70	310.50	107.46
1977	昭和52年	101,000	288.25	350.39	95.10
1978	昭和53年	105,500	241.74	436.42	96.11
1979	昭和54年	109,500	201.40	543.69	107.94
1980	昭和55年	114,500	238.80	479.48	135.76
1981	昭和56年	120,800	205.20	588.69	122.55
1982	昭和57年	127,200	228.45	556.80	140.64
1983	昭和58年	132,200	238.40	554.53	164.93
1984	昭和59年	135,800	234.74	578.51	167.24
1985	昭和60年	140,000	254.78	549.49	211.28
1986	昭和61年	144,500	192.65	750.06	242.17
1987	昭和62年	148,200	152.30	973.08	247.08
1988	昭和63年	153,100	127.18	1,203.81	277.72
1989	平成元年	160,900	129.13	1,246.03	353.40
1990	平成2年	169,900	144.40	1,176.59	330.22
1991	平成3年	179,400	131.40	1,365.30	417.09
1992	平成4年	186,900	125.78	1,485.93	435.71
1993	平成5年	190,300	124.30	1,530.97	466.45
1994	平成6年	192,400	109.55	1,756.28	459.27
1995	平成7年	194,200	98.58	1,969.97	615.93
1996	平成8年	193,200	106.92	1,806.96	740.74
1997	平成9年	193,900	122.13	1,587.65	970.43
1998	平成10年	195,500	127.34	1,535.26	1,229.23
1999	平成11年	196,600	115.98	1,695.12	1,469.25
2000	平成12年	196,900	106.90	1,841.91	1,320.28
2001	平成13年	198,300	116.38	1,703.90	1,148.08
2002	平成14年	198,500	132.94	1,493.15	879.82
2003	平成15年	201,300	119.21	1,688.62	1,111.92
2004	平成16年	198,300	105.88	1,872.87	1,211.92
2005	平成17年	196,700	103.58	1,899.02	1,248.29
2006	平成18年	199,800	117.18	1,705.07	1,418.30
2007	平成19年	198,800	118.72	1,674.53	1,468.36
2008	平成20年	198,800	106.57	1,865.44	940.55

2008年の大卒初任給は暫定値
Source: 厚生労働省

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[ 2008/10/18 16:59 ] 統計資料 | トラックバック(0) | コメント(9)

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Re: 日本の大卒初任給　対　S&P500

うさみみはＨ４就職ですが、この表の初任給２０％くらい下です……。
トホホですね。。。

米国型の金融モデルが崩壊して、規制が強くなれば、経済成長に応じた株価がついてくるのかもしれません。

そういう前提で考えれば、ここに書かれていることは「あたり」と言えますね。

どんな時も武器にも盾にもなるのは、支出のコントロールなんでしょうね。。。

[ 2008/10/19 22:53 ] [ 編集 ]

コメントありがとうございます。

＞どんな時も武器にも盾にもなるのは、支出のコントロールなんでしょうね。。。

本当にそう思います。
背伸びしないとか、収入に応じたとかいう姿勢が大切だと思います。
淡い期待を抱くと足をすくわれかねない世の中ですから。

[ 2008/10/20 01:58 ] [ 編集 ]

Re: 日本の大卒初任給　対　S&P500

初めて投稿させていただきます^^

とても面白い切り口の比較ですね～。
日本の給与取得者が1961年からＳ＆Ｐ500に投資した場合の有効性が良く分かります。

ただ、、、
＞将来予測されることは、「給与水準が上昇しない限り株価は上昇しない」ということです。
＞サラリーで生活する人が、株式を中心に資産運用することは合理的ではないようです。
この結論を導くためには、是非是非、日経平均と初任給を比較してもらえればなと思います。
あ、あと、初任給は人材獲得作戦上の特殊性がありそうなので、平均給与の方がデータとして穏当かも。（賃金センサスという統計資料が使えます。全年齢学歴平均とかいうのが、総平均年収だったと思います。）

思うに、1961年以降は、日本の高度経済成長という特殊事情があります。
グラフトン通りさんの記事の比較データは、中長期的な国力の力関係の変化、及び、それに起因する為替変動の威力を教えてくれます。
いやあ、怖い怖い。。。

現在の日本の給与取得者が今後Ｓ＆Ｐ500に投資した場合の有効性
を予測するためには、ドル円レートを考慮すると、昭和63年頃から平成20年までの、初任給（又は平均給与）とＳ＆Ｐ500の比較表を作るとすごく参考になるのではないでしょうか。
これも作ってもらえるとありがたいですね～（願）。。。

[ 2008/11/15 09:11 ] [ 編集 ]

コメントありがとうございます。

ご指摘の通り、大卒初任給よりも平均給料を使用したほうが資料としては適切だと思います。

今回の記事で伝えたかったことは、給料と株価には相関があるのではないかということです。

米国において1980年代からインフレが抑制され経済が成長する奇跡の時代がありました。これを「奇跡」とするのか「バブル」とするのかは人それぞれかと思いますが、この時代をもとに資産運用を行うのは危険だと思っています。

私自身は近視眼的な結論よりも、より大きな流れに目を向けていきたいと考えています。

[ 2008/11/16 00:18 ] [ 編集 ]

ご回答ありがとうございます

なるほど、米国では「奇跡の時代」があるのですね。
高度経済成長には米国の第2次世界大戦前後の成長、日本のバブル期には「奇跡の時代」という対応を考えても良いようにも思いますが、キリがないし（笑）、こういうのを超えた「より大きな流れ」ということですね。うーん、なるほど。

思うに、各国市場動向にしても、商品や株といった資産の動向にしても、為替動向にしても、短期、中期、長期それぞれの動きや傾向を読み、市場価格が実体をどれだけ先取りするかを読み、投資主体一般より優位に立つためにその一歩先を読み、歴史の教訓と現状を照らし合わせ、かつ、現状の新傾向を予測し（例えば、世界経済における米国絶対優位性の後退がもたらすのは、ドル機軸体制の後退か交代かはたまた復活か、あるいは機軸の多極化か、大局としては統合方向か等々）課題は尽きることがありませんね。

なんとまあ、奥深く、かつ怖くもあり、そしてまた面白いことか。。。
これだから投資はやめられませんね（笑）

[ 2008/11/16 10:52 ] [ 編集 ]

そういうことですか

＞将来予測されることは、「給与水準が上昇しない限り株価は上昇しない」ということです。
→給与＝従業員配分　と　株価＝株主配分　は正の相関関係にあり、
　従業員配分は株主配分より優先されたきたことを
　過去50年の数字が示している

＞サラリーで生活する人が、株式を中心に資産運用することは合理的ではないようです。
→そうであるならば、サラリーで生活する人は、給与動向と負の相関関係にある資産を
　中心に資産運用する方が合理的である

こういう趣旨だったんですね。＾＾

なるほどです。

小うるさいことを申しまして失礼しました。。。

[ 2008/11/18 00:30 ] [ 編集 ]

Re: 日本の大卒初任給　対　S&P500

Bホールドさん

返事が遅れました。すみません。

＞小うるさいことを申しまして失礼しました。。。

そんなことありません。これからも考えをお聞かせください。
PALCOMさんとBホールドさんの議論も勉強になりました。

[ 2008/11/21 23:35 ] [ 編集 ]

うぃきぺでぃあの初任給のところから来ましたｗ

表のおかげでよくわかりました。
なかなかためになったなぁ～。

[ 2009/02/09 02:42 ] [ 編集 ]

コメントありがとうございます。

ご参考になれば幸いです。
現在は、以前のような高度成長が期待できる時代ではありませんが、欲しい情報を手に入れることのできる豊かな時代になりました。

[ 2009/02/14 00:07 ] [ 編集 ]

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