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超長期 1869年~2008年のリターン 

図は、1869年から2008年の超長期におけるS&P 500指数, 配当込みS&P 500, そして米国10年債のリターンをグラフにしたものです。

S&P 500 : S&P 500 指数
S&P 500 Return Index : 配当込み S&P 500
Bonds : 米国10年債

図1 1869年から2008年の各資産のリターン(1869年を"1"とした場合)
2009-05-13.png

指数のみでは債券に劣る株式のリターンも、配当込みでは債券のリターンを遥かに凌駕するようにも見えます。

表1 1869年から2008年の各資産のリターン
  S&P 500 S&P 500 Return Index Bonds
1869 4.20 0.02 11.06
1879 4.92 0.03 19.93
1889 5.32 0.06 29.31
1899 6.02 0.10 45.58
1909 8.25 0.26 54.20
1919 8.92 0.40 70.22
1929 21.45 1.59 118.93
1939 12.49 1.50 173.97
1949 16.76 3.46 220.75
1959 59.89 20.10 236.42
1969 92.06 42.55 298.25
1979 107.94 75.30 531.04
1989 353.40 379.41 1804.63
1999 1469.25 2021.40 3903.32
2008 903.25 1452.98 8108.79

比較しやすいように1869年の値を"1"として表2に示します。

表2 1869年から2008年の各資産のリターン(1869年を"1"とした場合)
  S&P 500 S&P 500 Return Index Bonds
1869 1.0 1.0 1.0
1879 1.2 1.5 1.8
1889 1.3 3.0 2.7
1899 1.4 5.0 4.1
1909 2.0 13.0 4.9
1919 2.1 20.0 6.3
1929 5.1 79.5 10.8
1939 3.0 75.0 15.7
1949 4.0 173.0 20.0
1959 14.3 1005.0 21.4
1969 21.9 2127.5 27.0
1979 25.7 3765.0 48.0
1989 84.1 18970.5 163.2
1999 349.8 101070.0 352.9
2008 215.1 72649.0 733.2

1869年を1とした場合、株式指数と債券のリターンは1999年に約350倍となっているのに対し、配当込み株式のリターンは10万倍となっています。
金融危機の影響を受けた2008年においても、7万2千倍以上と他を圧倒しています。

しかし、この差は現在とは異なる金融制度のもので生まれたものです。
現在の金融制度、すなわち1971年以降であれば、理論通り配当込みS&P 500と10年債利回りは同等のリターンをあげています。


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これはよく本にも出てくるグラフですね。
この差は現在とは異なる金融制度というのは、どんなカラクリなんでしょうか?

[ 2009/05/13 06:40 ] [ 編集 ]
金本位制による影響が大きいと思います。
当時を体験したわけではないですが、金本位制の持つデフレ的性質がインフレを低位に抑え1990年代のような稀な状況を作り出していたのではないでしょうか。

一方、管理通貨制度に移行してからは、当局が資金供給量を管理します。資金供給後のマネーの行先は追えませんが、投資家などの参加者が(本人の中では)合理的にマネーの行先を選択します。

結果的に、裁定が働き、あらゆる資産のリターンが均衡します。
[ 2009/05/13 23:43 ] [ 編集 ]
グラフトン通り様

そうなると以下のような結論でいいでしょうか? こちらのサイトを読んでみての個人的解釈ですが。 


・1971~1973年以前は金価格・為替は固定されていた。資源価格も自由ではなかった。ゆえに資産価格の比較は公平ではない。

・ニクソンショック・変動相場制移行・石油危機以降その抑えが外れ自由に価格が変動するようになったので資産価格の裁定が進んだ。

・金融資産・実物資産は通貨を通して生産物=生産力との間で交換を行う。ゆえに資産価格は生産向上と通貨供給量の合計値と長期的には均衡する。

・金融資産と実物資産の価格は、デフレ・低インフレ・高インフレのそれぞれにおいて何かはバブル的に評価し、何かは割安に捨て置かれる。これは人間が過剰にその環境に適応してマネーの行き先を決めるから。


こんな感じでよろしいでしょうか?
[ 2009/05/14 05:45 ] [ 編集 ]
>こんな感じでよろしいでしょうか?

十分です。ご理解いただきありがとうございます。

これは、ひとつの国ではなく世界全体における性質です。
よって、以前に当ブログの記事でも取り上げましたが、米国のように名目GDP成長率よりも通貨供給量の方が多い場合は、米国の資産への投資そのものがマイナスリターンを生みます。米国は、サブプライム危機以前からそのような状態でした。

世界中の多くの資産に分散することが大切だと思っています。
[ 2009/05/15 00:44 ] [ 編集 ]
質問のような心配事ですが、「あらゆる資産のリターンは一致する」という考えは、これからの主流になっていくのでしょうか?

私としてはマイナーであって欲しいでず。
[ 2009/05/15 21:16 ] [ 編集 ]
グラフトン通り様

そうでしたか。採点ありがとうございます。

通貨供給量絡みでドル資産マイナスリターンと言うのは言えますね。日本国全体での対外投資の累積額と対外純資産残高の差額を見ると特にそう思います。(政府の外貨準備を抜かすと結構酷い成績ですよね)

そう考えると、名目GDP成長率よりも通貨供給量が多い国の資産は避けた方が無難と言うことなんでしょうか? ご意見を頂ければ幸いです。
[ 2009/05/16 05:17 ] [ 編集 ]
>マウリニョさん

難しい質問ですね。
同様のことを唱えている著名人もおりますが、なかなか世の中に広まらないことから判断すると、時間がかかるように思います。
[ 2009/05/16 08:51 ] [ 編集 ]
>ROM人さん

ROM人さんは論理的で思考がまとまっておられるのが、他のサイトのコメント欄からもうかがえます。勉強になります。

ところでご質問の件ですが、割高なものがさらに割高になることもあるので、1個人が投資できるスパンの中では「避ける」ことまでしてよいのか疑問です。
そのような資産を一部持つにしても、名目GDP成長率の方が高い国が相対的に高いパフォーマンスを上げることをポートフォリオに反映した方が良いと思います。
[ 2009/05/16 09:01 ] [ 編集 ]
グラフトン通り様

恐縮です。去年の大敗の中で何か間違っていなかったのか考えている果てにこちらに辿り着いたと記憶しております。勉強になる所を見つけられてこちらも嬉しいです。

割高なものがさらに割高にと言うのは確かに言えますね。後避けるは疑問と言うのもね。比率のバランスを保つと避けるでは随分と違いますから。

ご説明いただきありがとうございました。
[ 2009/05/17 20:50 ] [ 編集 ]
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