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資産運用に新たな基準を・・・。

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コア資産のリターン 1986/1/1~2009/3/31 

前回、コア資産のリターンを確認してから1四半期以上が経過しましたので、確認してみたいと思います。

コア資産のリターン 1986/1/1~2008/12/31

尚、数字以外のほとんどは前回の記事の流用です。

 株式、債券、不動産、コモディティ、そしてCPI上昇率など、すべてのアセットクラスから得られるリターンは均衡します。理論上、長期的にはすべての資産は1対1の相関となります。

 短期的には、金融レバレッジの活用と投資家行動の予測不能性が1対1の完全な相関を歪ませることは確かですが、長期的には完全な相関となることは学者を含め大方の一致した見解になっています。

 過去の歴史において株式のリターンが他の資産のリターンに比べ優れていたのは、金融レバレッジの活用に他なりません。
 現在の調整はまさに、信用創造の世界と実体経済との差を埋める作業が行われているからですが、この調整があとどれだけ進むのかはわからないところがあります。

 上記を踏まえ、コア資産の過去のリターンを見てみます。
1986年から2009年の間でリターンの高い順に並べると次のようになります。

・Lehman Brothers Long Term Government Bond Index :9.41%
・S&P 500 :8.40%
・MSCI EAFE :6.50%
・Goldman Sachs Commodity Index (GSCI) :6.38%

 相対的に比べると、債券が割高でコモディティが割安となります。
 世界経済の成長が鈍化していく中、今までどおりのリターンを求めることには無理がありますが、相対的な関係は考慮していきたいと思います。


1986年1月1日から2009年3月31日までの5年ごとのデータです。 (最後は2006年1月1日から2009年3月31日までの3年間です)
    1/1/1986~12/31/1990 1/1/1991~12/31/1995 1/1/1996~12/31/2000 1/1/2001~12/31/2005 1/1/2006~3/31/2009
Lehman Brothers Long Term Government Bond Index 10.78% 12.72% 7.28% 7.58% 8.42%
S&P 500 13.14% 16.60% 18.33% 0.54% -11.00%
MSCI EAFE 18.04% 9.37% 7.13% 4.55% -11.01%
Goldman Sachs Commodity Index (GSCI) 23.60% 1.72% 9.31% 9.83% -17.35%
表中の数字は配当込annualized return

次に1986年1月1日から2009年3月31日までを通したデータです。
    1/1/1986~3/31/2009
Lehman Brothers Long Term Government Bond Index 9.41%
S&P 500 8.40%
MSCI EAFE 6.50%
Goldman Sachs Commodity Index (GSCI) 6.38%
表中の数字は配当込annualized return

注:開始が1986年1月1日からであることに特に意味はありません。これ以前の信頼できるデータが無かったからです。

一人当たり名目GDPの推移 

図は各国の一人当たり名目GDPの推移です。
自国通貨建ての値で、1952年を100としています。

通貨の関係があるため、各国間で単純な比較はできませんが、名目上は中国が急成長し、日本が停滞している様子がわかります。

2009-04-25.png


貯蓄率とインフレ率の関係 

過去の記事で米国の貯蓄率とインフレ率の推移を取り上げました。

米国 貯蓄率の推移
Historical Inflation Rates

それぞれの関係はどのようになっているのでしょうか。
表は、1929年から2008年における米国の貯蓄率とインフレ率の関係です。
貯蓄率とインフレ率には強い正の相関があります。今後10年程度は、歴史的に最低水準の貯蓄率が上昇し、貯蓄率の上昇に伴いインフレ率も上昇することが予想できます。

貯蓄率とインフレ率は株式市場から得られるリターンをアウトパフォームするのではないでしょうか。

2009-03-16.png
(縦軸)単位:パーセント

Historical Inflation Rates 

バフェットは、「今後、1970年代後半よりも深刻なインフレが発生する恐れがある」と述べています。

米経済は「がけから落ちた」=バフェット氏

1970年代後半のインフレとはどのようなものだったのでしょうか。
表は1960年から2007年までのインフレ率です。色づけされている部分は1970年代から1980年代で特にインフレ率が高かった10年間です。
この間の年平均上昇率は米国は8.99%、英国にいたっては14.65%に達しています。

サブプライムローンに端を発する金融バブルの崩壊と調整が始まってから、まだ2年も経っていません。10年とは非常に長い期間です。
この先の10年に備え、準備と心構えが必要なのではないのでしょうか。


日本人は株が好き 

100年に一度の金融バブルが終焉し、世界経済は持続可能な規模に落ち着こうとしています。
現在、そして将来の金融環境を鑑みて、「貯蓄から投資へ」の流れは影をひそめ、「投資から貯蓄へ」と個人投資家の資産運用のあり方も変化してきているようです。
そもそも、「貯蓄から投資へ」は、日本の家計によるリスク資産投資は欧米にくらべ積極的とはいえない状況からきた合言葉ですが、どうやらこの考えは間違っていたかもしれません。気づかせてくれたのは、小宮一慶著お金を知る技術 殖やす技術 「貯蓄から投資」にだまされるな (朝日新書) でした。
著書の中の”第3章「日本人は株嫌い」のウソ”で次のように書かれています。

+++
日本人の家計の株式保有率は、欧米諸国に比べて低くない。
大衆レベルでは、米国の家計よりも株式保有量が多い。

  米国 純金融資産上位5%の層が、家計株式保有金額の72~79%を占める。
     (上位1%の層が、50.9%を占める)
     純資産0~50%の層は、全株式総額のわずか0.6%でしかない。
  日本 純金融資産上位5%の層は、家計株式保有金額の50%を占める。
     純資産0~50%の層は、9%を持っている。
+++

「米国人は誰もが株式で資産運用しているが、日本人は一部でしかない」ではなく、「日本人は幅広い層が株式で資産運用しているが、米国人は純金融資産上位の層に限られる」が正解のようです。
平均値にごまかされないことが重要です。

念のためデータで確認してみたいと思います。


日本の個人金融資産配分 ② 

日本の個人金融資産の配分と残高です。

個人金融資産残高、平成17年国勢調査から求めています。

日本の人口:127,767,994人
日本の世帯数:49,063,000世帯

内訳 比率 国民一人当たり(万円) 1世帯当たり(万円)
現預金 40.2% 472 1229
郵便貯金 12.0% 142 369
信託 0.3% 3 8
保険・年金準備金 26.7% 314 819
債券 2.6% 31 79
株式 9.5% 112 292
投資信託 4.4% 52 135
その他 4.3% 51 133

※数字は2008年第2四半期

日本の個人金融資産配分 

日本の個人金融資産の配分です。
個人金融資産残高から求めています。

現預金:40.2%
郵便貯金:12.0%
信託:0.3%
保険・年金準備金:26.7%
有価証券:16.5%
  ・・・債券:2.6%
  ・・・株式:9.5%
  ・・・投資信託:4.4%
その他:4.3%
※数字は2008年第2四半期


2009-01-13.png
Source: 日本銀行

コア資産のリターン 1986/1/1~2008/12/31 

 株式、債券、不動産、コモディティ、そしてCPI上昇率など、すべてのアセットクラスから得られるリターンは均衡します。理論上、長期的にはすべての資産は1対1の相関となります。

 短期的には、金融レバレッジの活用と投資家行動の予測不能性が1対1の完全な相関を歪ませることは確かですが、長期的には完全な相関となることは学者を含め大方の一致した見解になっています。

 過去の歴史において株式のリターンが他の資産のリターンに比べ優れていたのは、金融レバレッジの活用に他なりません。
 現在の調整はまさに、信用創造の世界と実体経済との差を埋める作業が行われているからですが、この調整があとどれだけ進むのかはわからないところがあります。

 上記を踏まえ、コア資産の過去のリターンを見てみます。
1986年から2008年の間でリターンの高い順に並べると次のようになります。

・Lehman Brothers Long Term Government Bond Index :9.77%
・S&P 500 :9.05%
・MSCI EAFE :7.28%
・Goldman Sachs Commodity Index (GSCI) :6.98%

 相対的に比べると、債券が割高でコモディティが割安となります。
 世界経済の成長が鈍化していく中、今までどおりのリターンを求めることには無理がありますが、相対的な関係は考慮していきたいと思います。


1986年1月1日から2008年3月31日までの5年ごとのデータです。 (最後は2006年1月1日から2008年12月31日までの3年間です)
    1/1/1986~12/31/1990 1/1/1991~12/31/1995 1/1/1996~12/31/2000 1/1/2001~12/31/2005 1/1/2006~12/31/2008
Lehman Brothers Long Term Government Bond Index 10.78% 12.72% 7.28% 7.58% 11.15%
S&P 500 13.14% 16.60% 18.33% 0.54% -8.36%
MSCI EAFE 18.04% 9.37% 7.13% 4.55% -7.35%
Goldman Sachs Commodity Index (GSCI) 23.60% 1.72% 9.31% 9.83% -15.51%
表中の数字はannualized return

次に1986年1月1日から2008年12月31日までを通したデータです。
    1/1/1986~12/31/2008
Lehman Brothers Long Term Government Bond Index 9.77%
S&P 500 9.05%
MSCI EAFE 7.28%
Goldman Sachs Commodity Index (GSCI) 6.98%
表中の数字はannualized return

注:開始が1986年1月1日からであることに特に意味はありません。これ以前の信頼できるデータが無かったからです。

ドル資産への投資はマイナスリターンを生む。 

米国の名目GDP成長率は11%超の水準から低下し、過去5年では平均で6%を下回っています。(図1)
一方、低下し続ける名目GDP成長率に対し、通貨供給量は増え続けています。

そして、現在の米国は通貨供給量の増加分のほうがGDP増加分よりも多いため、ドルの減価を考慮すると米国資産への投資はマイナスリターンとなっています。

 通貨供給量の増加分 > GDPの増加分 ≒ 資産価格の増加分

事実、ドルインデックスによりドルの価値を考慮すると、ドルインデックス調整後のS&P500は10年前の水準を大幅に割り込んでいます。(図2)

ドル資産への投資は、長期的にはマイナスリターンであるといえるのではないでしょうか。

2008-12-17_2.jpg
図1 米国 名目GDP成長率


2008-12-17.png
図2 ドルインデックス調整後 S&P500 (2000年1月 = 100)


S&P 500 vs. Shares of income of bottom 99% 

図は、S&P500と米国の下位99%が占める収入の比較です。
S&P500を左軸に対数で表示し、下位99%の収入を右軸にパーセント(反転表示)させています。

表は、年ごとの数値と大統領です。

2008-12-14.png


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